『価値創造（EP）』は『付加価値額』じゃない《№１６》

前回記事の（『成長投資ガイダンス』の問題認識）で示した「経済的付加価値の総量を中長期的に拡大していくこと」における『経済的付加価値』がどのように定義されているかが重要であり、ここで確認しておきましょう。

結論的に言いますと、（「稼ぐ力」とは何か？定義は正しい？）で示したとおり「営業利益ベースの収益率、資本効率」から抜け出すことはできなかったようです。

価値創造（EP＝エコノミックプロフィット）＝投下資本✖（ROICーWACC）は、付加価値ではなく、「営業利益ベースの収益率、資本効率」に基づくものです。

これでは、純粋に自社の「付加価値」の総量も、他社に貢献する「付加価値」の総量も「額（量）」として拡大するインセンティブにはなりません。経済全体の付加価値合計がGDPであり、生産量（供給）・支出量（需要）・分配量（所得）ですから（３面等価）。

マクロ経済政策でパイを広げるインセンティブが不十分では、コストカット行動の合成、つまり合成の誤謬を打破することは困難と言わざるをえません。

本著《１－３－１》手取りが増える機序を考えよう！

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